コロナ禍の在宅勤務、日本は「生産性の低下」を40%が懸念で世界最多 企業のIT投資に課題か――レノボ調べ

20/07/17 18:06

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Source https://twitter.com/tnatsu
URL https://www.itmedia.co.jp/enterprise/...
シェア日付 2020年07月17日(金) 18時06分51秒 +0900
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言語 ja
カテゴリー IT

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この記事は会員限定です。会員登録すると全てご覧いただけます。 レノボ・ジャパン(以下レノボ)は2020年7月16日、コロナ禍における働き方の変化と在宅勤務へのテクノロジーの貢献に関する意識調査の結果を発表した。 調査は、米レノボが2020年5月に実施したもので、グローバル経済に大きな影響を持ち、テクノロジー産業が発達している世界10カ国(日本、米国、ブラジル、メキシコ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、中国、インド)で企業・団体の従業員・職員2万262人を対象とした。 在宅勤務時の生産性が「高い」は63%、ニューノーマルにも前向き 調査の結果、「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行以降、在宅勤務へのシフトが進んだ」とした回答者は、調査対象10カ国の平均で64%に上り、「在宅勤務の比重がさらに上がる」と考えている回答者は52%に達することが分かった。 また、「在宅勤務時の生産性がオフィスでの執務時に比べて高くなった」との回答が63%と、PCなどのテクノロジーによって人々の働き方の自由度と生産性が両立される「ニューノーマル」への期待度が高いことも分かった。 日本で...